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一般向けコンテンツ電力ネットワークのマスタープラン

基幹系統はどのように増強されるのか

基幹系統の増強は工事規模も大きく、費用も多額となります。送電線の増強費用やその維持費といった費用が増加すれば、託送料金という電気を送るためのコストが増え、結果として電気料金が上昇する可能性があります。

一方で、増強により加わる新しい電源は、より高効率な発電所や再エネのように運転に燃料を使わない電源に置き換わることで、発電コストの減少による電気料金の低下やCO2の減少といったメリット(便益)もあります。

国民負担を抑制する観点から、「増強した場合にもたらされる便益」と「増強・維持に必要な費用」を総合的に評価したうえで、必要な増強の判断を行います。(費用便益評価)

広域機関では便益を算定するための新たなシミュレーションツールの導入やデータ構築を実施しており、また安定供給の便益も含めた費用便益の手法の検討などにも取り組んでいます。

将来を見据えた電力ネットワークの検討

国を中心に再生可能エネルギー主力電源化に向けた取り組みが進められています。

再生可能エネルギーのうち、例えば太陽光や風力といった電源は日射量や風況の自然条件によってその適地が選ばれることがあり、電源の種類によっては必ずしも電力の需要地と立地場所が一致しない場合があります。

  1. 日本全国の海域の風況を示す図

出典:NEDO NeoWins (洋上風況マップ)外部サイトに移動

もし再生可能エネルギーの電源が需要地から離れた場所に集中し、電力ネットワークの容量を超えると、容量に収まるように一部の電源の出力を制御する必要がありますが、増強して容量を増やすことで、この出力制御を減らすこともできます。

また、電力ネットワークを増強すると、あるエリアで電気が足りなくなったときに、他のエリアから電気の応援を受けられる量も増えるため、事故や災害時において停電量を抑えるといったレジリエンス面を強化する効果も期待できます。(エネルギー供給の強靭化)

電力ネットワークの大動脈である基幹系統は、こういったエリアを跨いだ電気のやり取りにおいて重要な役割を果たしています。

  1. 基幹系統増強の効果を示す図
  2.  

基幹系統の増強工事は長期間(10~15年程度)かかるため、実際の電源開発との整合を図るためには、将来のポテンシャルを踏まえ、設備増強の計画を検討する必要があります。

また、将来の系統を「長期展望」として示しておくことで、手戻りのない効率的な電力ネットワークを形成できることから、国民負担を抑制することにもつながります。

このように、電力広域機関では再生可能エネルギーの主力電源化とエネルギー供給の強靭化に対応した電力ネットワーク整備のグランドデザイン(マスタープラン)を策定することで、安定供給と効率的な設備形成に取り組んでいます。

  1. 系統増強の検討イメージを示す図
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